2008年10月31日
【参加者募集】米国事例から社会起業・CSRを考える
わかやまNPOセンターでは、国際交流基金日米センターとの共催で、「米国NPOの知見を地域に紹介するシンポジウム」として、社会的起業とCSR活動を日米の先進事例から考える催しを11月15日に和歌山市で開催いたします。
国際交流基金日米センターのフェローとしてアメリカで研究活動をされたゲストをお招きし、お話をいただいたうえで、社会的起業や企業のCSR活動についての分科会討議をおこないます。是非、お越しください。
日時 11月15日（土）10時～15時
場所 県民交流プラザ 和歌山ビッグ愛 602・603会議室
参加費 無料ですが資料代として500円が必要です。
わかやまNPOセンター会員は資料代が無料となります。
パネリスト
井上 英之さん（NPO法人ETIC.プロデューサー）
黒田 かをりさん（CSOネットワーク共同事業責任者）
コーディネーター
有井 安仁（NPO法人わかやまNPOセンター副理事長・事務局長）
当日プログラム
10：00 開会
10：20 パネリスト報告
12：00 休憩
13：00 分科会
A.井上英之さん 「コミュニティビジネスの振興と地域の自立を考える」
B.黒田かをりさん 「企業はどうCSRを果たすべきか」
14：15 全体討議・総括
15：00 閉会
参加定員 60名（先着順）
事前にわかやまNPOセンターまでお申し込みください。このブログの左下「メッセージを送る」からエントリー可能です。
住所・お名前・団体（企業）名・連絡先・参加希望分科会名をお知らせください。
ゲストのプロフィール等は国際交流基金Webページでご案内しておりますが、わかやまNPOセンターの住所が移転前の旧住所となっていますのでご留意ください。
国際交流基金日米センターのフェローとしてアメリカで研究活動をされたゲストをお招きし、お話をいただいたうえで、社会的起業や企業のCSR活動についての分科会討議をおこないます。是非、お越しください。
日時 11月15日（土）10時～15時
場所 県民交流プラザ 和歌山ビッグ愛 602・603会議室
参加費 無料ですが資料代として500円が必要です。
わかやまNPOセンター会員は資料代が無料となります。
パネリスト
井上 英之さん（NPO法人ETIC.プロデューサー）
黒田 かをりさん（CSOネットワーク共同事業責任者）
コーディネーター
有井 安仁（NPO法人わかやまNPOセンター副理事長・事務局長）
当日プログラム
10：00 開会
10：20 パネリスト報告
12：00 休憩
13：00 分科会
A.井上英之さん 「コミュニティビジネスの振興と地域の自立を考える」
B.黒田かをりさん 「企業はどうCSRを果たすべきか」
14：15 全体討議・総括
15：00 閉会
参加定員 60名（先着順）
事前にわかやまNPOセンターまでお申し込みください。このブログの左下「メッセージを送る」からエントリー可能です。
住所・お名前・団体（企業）名・連絡先・参加希望分科会名をお知らせください。
ゲストのプロフィール等は国際交流基金Webページでご案内しておりますが、わかやまNPOセンターの住所が移転前の旧住所となっていますのでご留意ください。
Posted by 事務局 at
16:44
│主催事業・イベント情報
2008年10月28日
リサイクル図書寄贈ボランティア活動
県教育委員会では、県内の公立小中学校・特別支援学校の読書活動を支援するため、県民の皆さんに、読み終えた図書を寄贈していただくボランティア活動を呼びかけています。
活動にご賛同いただける方は、和歌山県教育委員会Webページhttp://www.pref.wakayama.lg.jp/prefg/500600/kikaku/recycle/recycle.htmlをご覧下さい。
活動にご賛同いただける方は、和歌山県教育委員会Webページhttp://www.pref.wakayama.lg.jp/prefg/500600/kikaku/recycle/recycle.htmlをご覧下さい。
2008年10月18日
「ダイワSRIファンド」助成プログラム2009
特定非営利活動法人 市民社会創造ファンドは、「ダイワSRIファンド」助成プログラム2009の募集を行います。
このプログラムは、NPOのスタッフ育成を通じて組織強化を応援するもので、人の“いのち”（生命・生活・尊厳）の分野で活動するNPO/NGOを対象とします。
“いのち”の分野とは、例えば難病や障がいに苦しむ人々や外国人労働者、DV被害者、社会的に適応困難な子どもたちなど、人の生命や生活、尊厳を脅かされている人々を支援したり、それらを未然に防ぐための活動分野を指します。
なお、本助成事業は、大和証券投資信託委託株式会社、大和証券株式会社、大和証券SMBC株式会社からの寄付と、株式会社大和証券グループ本社の協力を得て、市民社会創造ファンドが運営します。
応募の具体的な内容を記載した応募要項、応募用紙などは、下記の市民社会創造ファンドのウェブサイトからダウンロードできます。
URL http://www.civilfund.org/fund23.html
＜募集の概要＞
（1）対象団体
1 人の“いのち”を大切にする活動に取り組む団体
2 日本国内を対象とした活動
3 民間の非営利団体で、法人格の種類と有無は問わないが、NPO法人またはそれに準じる組織運営が行なえる団体
4 活動実績年数は3年以上（対象分野の活動を継続的に行っていること）
5 応募団体に助成対象となる計画に関心と意欲のあるスタッフと、指導・育成するスーパーバイザーがいること
（2）助成期間
2009年4月1日～2010年3月31日（1年間）
（3）助成総額
1，000万円
（4）1件あたりの助成額の上限
200万円
（5）応募書類受付期間
2008年11月6日(木)～11月20日（木）
皆様からの意欲的なご応募をお待ちしています。
過去の助成対象や活動概要などは以下のWebサイトをご参照ください。
URL http://www.civilfund.org/fund23.html
このプログラムは、NPOのスタッフ育成を通じて組織強化を応援するもので、人の“いのち”（生命・生活・尊厳）の分野で活動するNPO/NGOを対象とします。
“いのち”の分野とは、例えば難病や障がいに苦しむ人々や外国人労働者、DV被害者、社会的に適応困難な子どもたちなど、人の生命や生活、尊厳を脅かされている人々を支援したり、それらを未然に防ぐための活動分野を指します。
なお、本助成事業は、大和証券投資信託委託株式会社、大和証券株式会社、大和証券SMBC株式会社からの寄付と、株式会社大和証券グループ本社の協力を得て、市民社会創造ファンドが運営します。
応募の具体的な内容を記載した応募要項、応募用紙などは、下記の市民社会創造ファンドのウェブサイトからダウンロードできます。
URL http://www.civilfund.org/fund23.html
＜募集の概要＞
（1）対象団体
1 人の“いのち”を大切にする活動に取り組む団体
2 日本国内を対象とした活動
3 民間の非営利団体で、法人格の種類と有無は問わないが、NPO法人またはそれに準じる組織運営が行なえる団体
4 活動実績年数は3年以上（対象分野の活動を継続的に行っていること）
5 応募団体に助成対象となる計画に関心と意欲のあるスタッフと、指導・育成するスーパーバイザーがいること
（2）助成期間
2009年4月1日～2010年3月31日（1年間）
（3）助成総額
1，000万円
（4）1件あたりの助成額の上限
200万円
（5）応募書類受付期間
2008年11月6日(木)～11月20日（木）
皆様からの意欲的なご応募をお待ちしています。
過去の助成対象や活動概要などは以下のWebサイトをご参照ください。
URL http://www.civilfund.org/fund23.html
2008年10月08日
CB・CSOアワードおおさか2008
「CB・CSOアワードおおさか2008」は市民の自発的・公共的な活動により社会変革をめざす、コミュニティ・ビジネス（CB）、市民社会組織（CSO）のうち、優れた事業活動を表彰します。
主催 大阪商工会議所 （特活）大阪NPOセンター
協力 近畿経済産業局 大阪府 大阪市 近畿商工会議所連合会 （社）関西ニュービジネス協議会 おおさかCB支援機関ネットワーク会議
賞 大 賞 50万円 （1団体）
優秀賞 30万円 （2団体）
奨励賞 10万円 （3団体）
特 典として経営サポートとPR支援つき。
表彰式 2008年12月6日(土) 大阪市立中央青年センター http://www.chu-sei.com/
応募資格
近畿2府5県（大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、和歌山県、奈良県、福井県）に活動拠点があり、主な活動地域としている団体
※事業の展開ステージ、事業分野は問いません。
※事業主体者の法人格は問いません。
対象事業 市民の自発的・公共的な活動により社会変革をめざす、コミュニティビジネス（CB）、市民社会組織（CSO）の事業活動を募集します。本事業でいう「コミュニティビジネス（CB）」とは、地域や社会（コミュニティ）の課題を解決するための取り組みを、ビジネス的手法で展開するものです。
「市民社会組織（CSO：Civil Society Organization）」とは、CBのみならずNPOのようなテーマ型組織や、自治会やPTA、老人クラブのような地縁型組織も含みます。
応募方法 1.応募申請書
※大阪NPOセンターのホームページよりダウンロードできます。
http://www.osakanpo-center.com/cso/oubo.html
2.団体活動内容がわかる資料（任意）
※大阪ＮＰＯセンターまで郵送もしくは持参下さい（平日１０時～１７時）
応募締切 2008年11月10日（月） 18:00必着
主催 大阪商工会議所 （特活）大阪NPOセンター
協力 近畿経済産業局 大阪府 大阪市 近畿商工会議所連合会 （社）関西ニュービジネス協議会 おおさかCB支援機関ネットワーク会議
賞 大 賞 50万円 （1団体）
優秀賞 30万円 （2団体）
奨励賞 10万円 （3団体）
特 典として経営サポートとPR支援つき。
表彰式 2008年12月6日(土) 大阪市立中央青年センター http://www.chu-sei.com/
応募資格
近畿2府5県（大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、和歌山県、奈良県、福井県）に活動拠点があり、主な活動地域としている団体
※事業の展開ステージ、事業分野は問いません。
※事業主体者の法人格は問いません。
対象事業 市民の自発的・公共的な活動により社会変革をめざす、コミュニティビジネス（CB）、市民社会組織（CSO）の事業活動を募集します。本事業でいう「コミュニティビジネス（CB）」とは、地域や社会（コミュニティ）の課題を解決するための取り組みを、ビジネス的手法で展開するものです。
「市民社会組織（CSO：Civil Society Organization）」とは、CBのみならずNPOのようなテーマ型組織や、自治会やPTA、老人クラブのような地縁型組織も含みます。
応募方法 1.応募申請書
※大阪NPOセンターのホームページよりダウンロードできます。
http://www.osakanpo-center.com/cso/oubo.html
2.団体活動内容がわかる資料（任意）
※大阪ＮＰＯセンターまで郵送もしくは持参下さい（平日１０時～１７時）
応募締切 2008年11月10日（月） 18:00必着
2008年10月03日
「被災後」の生活復興を考える
「大地震災害」の可能性が高いと言われている和歌山県。
震災直後は、行政主体の「公助」活動には限界があり、住民自らが命や街を守る「共助」活動が重要とされます。各地域では、自主防災の体制整備やボランティアの育成、防災訓練の実施などが積極的にすすめられています。
しかし、私たちには、次の段階で「生活復興」という課題が待っています。災害で受けた物心両面の打撃を乗り越え、災害以前よりも、より良い生活を送ることが可能な「地域再生」をめざす様々な取り組みが必要となるのです。
ここで！私たちNPOの出番があるのではないでしょうか。
そこで、被災地生活支援NPO体制整備ネットワーク会議を開催します。
被災地でのニーズや課題などを話し合い、被災から1週間程度後の被災者支援のためにNPOの専門性をどう活かすか、各団体がどう連携を取ればいいか、考えます。
10月25日（土）13:00～16:30 和歌山市中央コミュニティセンター 1階 多目的ホール（小）
ゲスト講師：渥美 公秀さん（NPO法人日本災害救援ボランティアネットワーク理事長、大阪大学大学院准教授）
対象 NPOメンバー、県内の中間支援組織・社会福祉協議会のメンバー等
定員 50名
参加費 無料
詳しくはこちらの案内チラシ（PDF形式・430KB）をご覧下さい。申込用紙もついています。
震災直後は、行政主体の「公助」活動には限界があり、住民自らが命や街を守る「共助」活動が重要とされます。各地域では、自主防災の体制整備やボランティアの育成、防災訓練の実施などが積極的にすすめられています。
しかし、私たちには、次の段階で「生活復興」という課題が待っています。災害で受けた物心両面の打撃を乗り越え、災害以前よりも、より良い生活を送ることが可能な「地域再生」をめざす様々な取り組みが必要となるのです。
ここで！私たちNPOの出番があるのではないでしょうか。
そこで、被災地生活支援NPO体制整備ネットワーク会議を開催します。
被災地でのニーズや課題などを話し合い、被災から1週間程度後の被災者支援のためにNPOの専門性をどう活かすか、各団体がどう連携を取ればいいか、考えます。
10月25日（土）13:00～16:30 和歌山市中央コミュニティセンター 1階 多目的ホール（小）
ゲスト講師：渥美 公秀さん（NPO法人日本災害救援ボランティアネットワーク理事長、大阪大学大学院准教授）
対象 NPOメンバー、県内の中間支援組織・社会福祉協議会のメンバー等
定員 50名
参加費 無料
詳しくはこちらの案内チラシ（PDF形式・430KB）をご覧下さい。申込用紙もついています。
Posted by 事務局 at
16:31
│主催事業・イベント情報
2008年10月01日
トヨタ財団 2008年度地域社会プログラム公募説明会＜大阪＞
大阪ボランティア協会Webページで詳しい内容がご覧いただけます。
トヨタ財団「地域社会プログラム」では、地域に生きる人々が主体となり、地域社会の再生・振興に向けて、具体的な課題解決につながる「仕組みづくり」に取り組む、意欲的なプロジェクトの提案を募集します。
新しい視点を取り入れた助成プログラムとなりますので、ご関心のある方は、ぜひ公募説明会にお越しください。
【開催日時】 2008年10月13日（月・祝）14時～17時
トヨタ財団 2008年度地域社会プログラム 公募説明会＜大阪＞
地域社会プログラム基本テーマ 地域に根ざした仕組みづくり－自立と共生の新たな地域社会をめざして
場所 大阪ＮＰＯプラザ（大阪市福島区吉野4-29-20）
参加費 無料
プログラム 14時～14時15分：助成金申請にあたって知っておきたいこと
14時15分～15時：公募説明会、質疑応答
15時～17時：個別説明会 ※希望者のみ
※個別相談会では、記入済みの応募用紙を持参いただいた団体には、内容に沿ったアドバイスをさせていただきます。なお、募集要項および応募用紙は、１０月８日・水曜日以降に、トヨタ財団ウェブサイトからダウンロードできます。
お申込み 参加申し込みは、「トヨタ財団 2008年度地域社会プログラム 公募説明会＜大阪＞」申込みフォームよりお申し込みください。
主催 財団法人 トヨタ財団
運営協力 社会福祉法人大阪ボランティア協会
【参考】トヨタ財団地域社会プログラム プロジェクト募集の概要
募集期間 10月8日（水）～11月17日（月） ※当日消印有効
助成金額 1億1千万円（1年につき、1件当たり100万円から300万円程度）
助成期間 2009年4月1日から1年間または2年間
助成領域 「地域社会の活性化」「地域における共生」「地域を担う次世代の育成」
応募方法 所定の応募用紙に必要事項を記入して、トヨタ財団宛に郵送してください。10月8日（水）以降に、トヨタ財団ウェブサイトより募集要項、応募用紙記入の手引き、応募用紙がダウンロードできます。
本プログラムは、各団体独自で実施する経常的な事業に対してではなく、プロジェクト・チームで実施する形式の活動に助成を行います。日本国内で実施されるプロジェクトであれば、応募主体の法人格の有無、種類などは問いませんが、特に以下の要件を有するプロジェクトからの応募を期待しています。
・プロジェクト・チームのメンバー構成が、その活動の目的に応じ、領域・世代・性別など、適切な広がりを有していること
・プロジェクトに一定の自己資金、自主財源が投入される用意のあること
・プロジェクトの結果としての「仕組み」の持続性・効果のためのはたらきかけが、具体的にイメージされていること
トヨタ財団「地域社会プログラム」では、地域に生きる人々が主体となり、地域社会の再生・振興に向けて、具体的な課題解決につながる「仕組みづくり」に取り組む、意欲的なプロジェクトの提案を募集します。
新しい視点を取り入れた助成プログラムとなりますので、ご関心のある方は、ぜひ公募説明会にお越しください。
【開催日時】 2008年10月13日（月・祝）14時～17時
トヨタ財団 2008年度地域社会プログラム 公募説明会＜大阪＞
地域社会プログラム基本テーマ 地域に根ざした仕組みづくり－自立と共生の新たな地域社会をめざして
場所 大阪ＮＰＯプラザ（大阪市福島区吉野4-29-20）
参加費 無料
プログラム 14時～14時15分：助成金申請にあたって知っておきたいこと
14時15分～15時：公募説明会、質疑応答
15時～17時：個別説明会 ※希望者のみ
※個別相談会では、記入済みの応募用紙を持参いただいた団体には、内容に沿ったアドバイスをさせていただきます。なお、募集要項および応募用紙は、１０月８日・水曜日以降に、トヨタ財団ウェブサイトからダウンロードできます。
お申込み 参加申し込みは、「トヨタ財団 2008年度地域社会プログラム 公募説明会＜大阪＞」申込みフォームよりお申し込みください。
主催 財団法人 トヨタ財団
運営協力 社会福祉法人大阪ボランティア協会
【参考】トヨタ財団地域社会プログラム プロジェクト募集の概要
募集期間 10月8日（水）～11月17日（月） ※当日消印有効
助成金額 1億1千万円（1年につき、1件当たり100万円から300万円程度）
助成期間 2009年4月1日から1年間または2年間
助成領域 「地域社会の活性化」「地域における共生」「地域を担う次世代の育成」
応募方法 所定の応募用紙に必要事項を記入して、トヨタ財団宛に郵送してください。10月8日（水）以降に、トヨタ財団ウェブサイトより募集要項、応募用紙記入の手引き、応募用紙がダウンロードできます。
本プログラムは、各団体独自で実施する経常的な事業に対してではなく、プロジェクト・チームで実施する形式の活動に助成を行います。日本国内で実施されるプロジェクトであれば、応募主体の法人格の有無、種類などは問いませんが、特に以下の要件を有するプロジェクトからの応募を期待しています。
・プロジェクト・チームのメンバー構成が、その活動の目的に応じ、領域・世代・性別など、適切な広がりを有していること
・プロジェクトに一定の自己資金、自主財源が投入される用意のあること
・プロジェクトの結果としての「仕組み」の持続性・効果のためのはたらきかけが、具体的にイメージされていること
