2009年09月07日
三井物産環境基金 2009年度 助成募集
三井物産環境基金の2009年度「第2回活動助成」及び「研究助成」の案件募集を実施します。
2005年、当社自身が実施する助成プログラムとして「三井物産環境基金」を立ち上げ、経済と環境が調和する持続可能な社会の実現を目指して、地球環境問題の解決に向けたさまざまな活動を支援しています。
■2009年度 第2回 活動助成
助成対象団体
日本国内に拠点をもつNPO法人、公益法人、中間法人、大学で活動実績が3年以上の団体
応募締切
2009年11月1日（日） （消印有効）
助成対象案件
日本国内および海外における下記の地球環境問題の解決に関わる「実践的な活動」。大学の場合、大学の本業である研究・教育以外でNPO等との協働による社会貢献活動。
■2009年度 研究助成
助成対象団体
日本国内に拠点をもつ大学、公的研究機関、NPO法人、公益法人、中間法人及び上記の協働グループで研究実績が3年以上の団体
応募締切
2009年10月25日（日） （消印有効）
助成対象案件
日本国内および海外における下記の地球環境問題の解決に関わる「国際共同研究」、「学際・総合／政策研究」、「未来志向研究」のいずれか、あるいは複数に合致する研究
・地球気候変動問題
・水産資源の保護・食料確保
・表土の保全・森林の保護
・エネルギー問題
・水資源の保全
・生物多様性および生態系の保全
・持続可能な社会構築のための調査とネットワーキング（さまざまな主体との協働）
営利目的の環境ビジネスは対象外。
NPO法人、中間法人は自己資金の比率が20%以上の案件。
詳細は環境基金Webページをご覧下さい。募集要項・応募用紙のダウンロードもできます。
2005年、当社自身が実施する助成プログラムとして「三井物産環境基金」を立ち上げ、経済と環境が調和する持続可能な社会の実現を目指して、地球環境問題の解決に向けたさまざまな活動を支援しています。
■2009年度 第2回 活動助成
助成対象団体
日本国内に拠点をもつNPO法人、公益法人、中間法人、大学で活動実績が3年以上の団体
応募締切
2009年11月1日（日） （消印有効）
助成対象案件
日本国内および海外における下記の地球環境問題の解決に関わる「実践的な活動」。大学の場合、大学の本業である研究・教育以外でNPO等との協働による社会貢献活動。
■2009年度 研究助成
助成対象団体
日本国内に拠点をもつ大学、公的研究機関、NPO法人、公益法人、中間法人及び上記の協働グループで研究実績が3年以上の団体
応募締切
2009年10月25日（日） （消印有効）
助成対象案件
日本国内および海外における下記の地球環境問題の解決に関わる「国際共同研究」、「学際・総合／政策研究」、「未来志向研究」のいずれか、あるいは複数に合致する研究
・地球気候変動問題
・水産資源の保護・食料確保
・表土の保全・森林の保護
・エネルギー問題
・水資源の保全
・生物多様性および生態系の保全
・持続可能な社会構築のための調査とネットワーキング（さまざまな主体との協働）
営利目的の環境ビジネスは対象外。
NPO法人、中間法人は自己資金の比率が20%以上の案件。
詳細は環境基金Webページをご覧下さい。募集要項・応募用紙のダウンロードもできます。
2009年09月07日
2010年度東洋ゴムグループ環境保護基金
東洋ゴムグループでは地球環境保護活動を行なう非営利活動団体を資金的にサポートすることを目的に従業員と会社が同額の拠出金を寄付する「マッチングギフト方式を採用し、1992年に財団法人大阪コミュニティ財団に「TOYO環境保護基金」を設置し、1993年より寄付を行なってきました。2009年度には助成団体、助成金はともに発足以来最高となり、67団体に3,522万円を助成することができました。
このたび、2010年度の助成公募を開始しますすることとなりました。
■助成対象
ひろく環境保護・保全活動を行なう団体に助成します。
■助成対象となる費用
1.申請する事業に必要とされる費用となります。
2.団体の日常活動を運営するために必要な費用（電話代、水道代、家賃、駐車料、団体職員の給与、および債務など）は対象となりません。
3.事業に必要な人件費（有償ボランティア、アルバイト費用など）は助成の対象となります。
■助成金について
1.総額3,000万円程度を予定しています。
2.1団体あたりの助成金は原則100万円以下となりますが申請事業によっては100万円以上が認められる場合があります。
3.助成金は事業の全所要額の1／2以下です。
4.助成金の下限は有りません。10万円未満の申請もできます。
■助成の対象となる活動期間、助成金の交付について
1.2010年4月1日より2011年3月31日の間に実施される事業。
2.応募案件の採択・非採択の通知は2010年の3月31日までに、採択された場合の助成金の交付は原則2010年の4月30日までにいずれも（財）大阪コミュニティ財団より実施されます。
■応募期間
10月1日～11月30日（当日消印有効）ですが、応募の開始および締め切りが早まる可能性がありますので募集開始の際に財団または当社にお問い合わせ下さい。
■応募方法
1.2009年10月1日に（財）大阪コミュニティ財団のホームページに応募申請書と弊社調査表（当基金の応募に必要です）が記載されます。
2.ワード、エクセルにて書き込みをされる場合は財団にご請求ください。
3.必ず2010年度の応募申請書をご使用ください。
4.応募申請書、弊社調査票、その他必要書類は直接財団にご郵送ください（メールでの受付はしていません。）。
■お問い合わせ先
財団法人大阪コミュニティ財団 http://www.osaka-community.or.jp/
または
東洋ゴム工業株式会社品質環境センター 環境安全衛生推進部
〒550-8661 大阪市西区江戸堀1-17-18
電話 06-6441-8774 FAX 06-6445-0333 http://www.toyo-rubber.co.jp/eco/fund.html
このたび、2010年度の助成公募を開始しますすることとなりました。
■助成対象
ひろく環境保護・保全活動を行なう団体に助成します。
■助成対象となる費用
1.申請する事業に必要とされる費用となります。
2.団体の日常活動を運営するために必要な費用（電話代、水道代、家賃、駐車料、団体職員の給与、および債務など）は対象となりません。
3.事業に必要な人件費（有償ボランティア、アルバイト費用など）は助成の対象となります。
■助成金について
1.総額3,000万円程度を予定しています。
2.1団体あたりの助成金は原則100万円以下となりますが申請事業によっては100万円以上が認められる場合があります。
3.助成金は事業の全所要額の1／2以下です。
4.助成金の下限は有りません。10万円未満の申請もできます。
■助成の対象となる活動期間、助成金の交付について
1.2010年4月1日より2011年3月31日の間に実施される事業。
2.応募案件の採択・非採択の通知は2010年の3月31日までに、採択された場合の助成金の交付は原則2010年の4月30日までにいずれも（財）大阪コミュニティ財団より実施されます。
■応募期間
10月1日～11月30日（当日消印有効）ですが、応募の開始および締め切りが早まる可能性がありますので募集開始の際に財団または当社にお問い合わせ下さい。
■応募方法
1.2009年10月1日に（財）大阪コミュニティ財団のホームページに応募申請書と弊社調査表（当基金の応募に必要です）が記載されます。
2.ワード、エクセルにて書き込みをされる場合は財団にご請求ください。
3.必ず2010年度の応募申請書をご使用ください。
4.応募申請書、弊社調査票、その他必要書類は直接財団にご郵送ください（メールでの受付はしていません。）。
■お問い合わせ先
財団法人大阪コミュニティ財団 http://www.osaka-community.or.jp/
または
東洋ゴム工業株式会社品質環境センター 環境安全衛生推進部
〒550-8661 大阪市西区江戸堀1-17-18
電話 06-6441-8774 FAX 06-6445-0333 http://www.toyo-rubber.co.jp/eco/fund.html
